新卒で仕事を辞めたいのは甘え？1年以内でも辞めてよい５つの理由
監修者伊澤文平弁護士
ベンゴシNOW法律事務所
公開日：2024.05.02
|最終更新日：2024.08.16
「新卒で入社したばかりなのに、もう辞めたい…」と感じている方。
辞めたいとは思いつつも、「甘えじゃないか？」「こんな理由で辞めたがっている人は他にいるのか？」「転職できなくなるんじゃないか？」など、さまざまな不安があるでしょう。
結論をいえば、「新卒で会社を辞めたい」のは甘えではありませんし、辞めた後無事に良い職場に転職できている人がたくさんいます。
本記事では、新卒で会社を辞めることが甘えではなく、悲惨な末路にもならない根拠を解説していきます。
ただし、新卒ですぐに仕事を辞めてしまうことで生じるデメリットがあるのも事実。
新卒ですぐに辞めるデメリットや注意点も踏まえた上で、あなたが退職するかどうか判断できる内容になっているので、ぜひ参考にしてください。
【この記事でわかること】
【結論】「新卒で会社を辞めたい」のは甘えじゃない！
厚生労働省のデータによれば、約6人に1人は新卒1年以内に辞めている
そのうち70％以上は、きちんとまた「正社員」として働けている！
新入社員が辞めた理由としては、「仕事が自分に合わなかった」という理由が1番多い
特に新卒でも早く辞めた方がよい事例は4つ
・【事例①】ハラスメントを受けている
・【事例②】事前の説明と話が違う
・【事例③】労働条件が悪い
・【事例④】自分に「合わない」と感じる
ただし、新卒で辞めると「求める転職先が見つかりにくい」「失業手当がもらえない」などのデメリットがある
早期離職するデメリット・注意点も踏まえた上で、辞めるかどうかの決断をすることが大事
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1.甘えじゃない！新卒でも仕事を辞めてよい5つの理由
冒頭にも結論を出した通り、新卒1年目で会社を辞めることは「甘え」ではありません。
むしろ「新卒でも仕事を辞めてよい」とすらいえる理由が5つもあります。
【新卒でも仕事を辞めてよい5つの理由】
新卒で仕事を辞めている人は少なくない
いわゆる「やむを得ない事情」でなくても辞めている人がたくさんいる
多くの人は転職先で立派に働いている
新卒で辞めた人の91%は「辞めて良かった」と言っている
うつ病などになってからでは遅い
全ての理由からいえることは、「新卒で辞める」ことに関して、(ⅰ)後ろめたさや恥ずかしさを感じる必要はないこと、(ⅱ)辞めた後のことを心配しすぎる必要はないということです。
新卒で辞めることについて、なんとなく気詰まりを感じている方は、ぜひ参考にしてください。
1つずつみていきましょう。
1)新卒で仕事を辞めている人は少なくない
実際に新卒で会社を辞める人の割合は決して低くありません。
厚生労働省が公表しているデータによれば、以下のような割合で退職者がでています。
【新卒者の離職率】
最終学歴 | 新卒1年以内 の離職率 | 新卒から3年以内 の離職率 |
|---|---|---|
高卒 | 17.8％ | 36.9％ |
短大等卒 | 19.2％ | 42.6％ |
大卒 | 12.0％ | 31.2％ |
平均 | 16.3％ | 36.9% |
新卒1年目で離職する（辞める）人は、平均して16％を超えています。
つまり、約6人に1人は新卒1年以内に辞めているということです。
なお、離職率は業界ごとでみても大きく異なります。
例えば、「サービス業」の3年以内離職率は、平均よりも高い40％以上になっています
サービス業で働く新入社員は、労働条件や給与、福利厚生に対する不満を抱えているケースが多いと予想できるでしょう。
当然のことながら、給料が低かったり、福利厚生が充実していない業界や会社は、それだけ離職率が高いです。
あなたが「辞めたい」と思った原因が多かれ少なかれ会社にもあるなら、その業界や会社の早期離職率はもっと高いとも考えられます。
実際に新卒1年目（または3年以内）に辞めている人がこれだけ多いのであれば、「新卒で辞める＝甘え」とはいえないでしょう。
最近は、1つの会社に勤め続け、その会社で昇進をしていくというキャリアプランだけではありません。
自分がやりがいを感じられる仕事内容で、良い人間関係を築ける職場に出会えるまで、数回の転職をすることは珍しくないのです。
2)「やむを得ない事情」でなくても辞めている人がたくさんいる
新卒で辞める方には、辞めても仕方ないといえるような、「やむを得ない事情」でなければダメだと考えている方もいるでしょう。
例えば、パワハラやブラック労働があったり、家族の介護が必要になったり、など。
しかし、このような「やむを得ない事情」がなくても辞めるのはOK。
新卒で仕事を辞めたいと思う理由は、人それぞれです。
こちらもまた内閣府が公表したデータで、実際に20代のうちに退職した新入社員が「辞めた理由」は以下のようになっています。
参照：「就労等に関する若者の意識」（ 内閣府）
上位の理由のみを抜粋しています
1番多い理由は「仕事が自分に合わなかったため」で、43％を占めています。
「人間関係が良くなかった」などの理由が後に続き、図の1番右には「なんとなく嫌になった」という理由も12％もの人に挙げられています。
パワハラやブラック労働があったりなどの、誰が考えても「やむを得ない」と思われる理由ばかりではないことがわかります。
「こんな理由で辞めてもいいのかな？」と不安に思う方がいれば、気にする必要はありません。
3)新入社員で辞めた人の多くは転職先で立派に働いている
退職自体はできても、「その後のことが心配…」という方も多いでしょう。
しかし、新入社員のうちにすぐに辞めても、その後「次の会社で立派に働けている」「後悔していない」ことを示すデータもあります。
下の表は、29歳までの若者が、新卒入社した会社を辞めた後、次に就職した会社での雇用形態を示したものです。
※サンプル数：4021人
※「その他」には、自営業・自由業、専業主婦（主夫）などを含む
上のグラフから、20代のうちに退職した新入社員の70％以上は、きちんとまた「正社員」として働けていることがわかります。
また、早期離職してそのまま「無職」になってしまった割合は、たったの4％しかありません。
これには、早期離職者が「第二新卒」という転職市場で有利な立場になることも関係しています。
第二新卒とは、「新卒の年から1～3年で、25歳前後の求職者」のことを指します。
第二新卒は、まだ若くて柔軟性とポテンシャルに優れている一方、（少ないとはいえ）社会人経験があるため、多くの会社は積極的に採用してくれる傾向にあります。
「新入社員のうちから辞めた人は社会に適合できず、もうまともに働けない」という強迫観念は強いもの。
ですが、上のデータをみても、そんなことは決してないことがわかるでしょう。
4)新卒で辞めた人の91%は「辞めて良かった」と言っている
新卒で辞めた人たちが「後悔していないか」についても、以下のようなデータがあります。
参照：Biz Hits「新卒1年目の転職は厳しい？転職理由やタイミングを381人にアンケート調査」
新卒で辞めた（転職した）方のうち、「良かった」「まあ良かった」の回答を合わせると、実に91.4%になります。
ネット上では、新卒で退職したら「人生終わり」「末路」といった不穏なワードが目に入りますが、そんなことはありません。
こういった背景もあるため、「新卒で辞めた後のこと」を心配しすぎる必要もないでしょう。
5)うつ病などになってからでは遅い
会社の業務内容や人間関係に悩んだまま仕事を続けると、「うつ病」をはじめとして、心身に不調をきたすことが予想されます。
「新卒なのにすぐ辞めるなんてダメだ」と考えて無理をすれば、以下のように様々なデメリットがあります。
【うつ病などになるデメリット】
治療費がかかる
社会復帰が遅れる
精神に限界がきて無断欠勤することになれば、会社により大きな迷惑がかかる
無理して働き続ければ、あなた自身にとっても、会社にとっても良いことがありません。
「このままではいつか限界が来る」という感覚がある方は、早く辞めてしまうことをおすすめします。
ちなみに、うつ病などになってしまった方が辞めた後は、「もっと早く使えばよかった」ということが多いです。
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2.新卒で会社を辞めてしまうデメリット・注意点
ここまでは、新卒で仕事を辞めることは甘えではなく、「辞めてよい」といえる理由を解説してきました。
しかし、ただ漠然と「辛いから」という理由だけで安直に退職を決めるのはおすすめできません。
新卒で会社を辞めてしまうことには、以下のようなデメリットがあるからです。
【新卒で会社を辞めてしまう7つのデメリット】
求める転職先が見つからない場合がある
継続勤務ができるのか不安に思われる
新しい環境や辛い仕事を乗り越える経験ができない
新卒1年以内に辞めると「失業手当」をもらえない
タイミングによってはボーナスがでない
半年以内に辞めると有給がもらえない
タイミングによって入社祝い金を返さなければいけない
先に解説した「辞めて良い」理由とあわせて、きちんと考えた上で決断することが大切です。
1)求める転職先が見つからない場合がある
新卒で早期離職し、転職しようとしても、求める転職先が見つからない場合があることには注意しましょう。
求める転職先が見つかりにくい理由は、主に以下の2つです。
【転職先が見つかりにくい理由】
そもそも新卒よりも求人数が少ない
「未経験OK」でなければ応募できない求人も多い
特に重要なのは2つ目の理由です。
というのも、新卒1年以内に辞めている場合、その会社で積んだ実務経験やスキルが、転職先の求める「経験者」のレベルにない場合があります。
その場合、「未経験OK」で募集している求人にしか応募できません。
以上のように、応募できる求人数が減ってしまうことは事前に頭に入れておきましょう。
2)継続勤務ができるのか不安に思われる
あなたにとって条件の合う転職先が見つかったとしても、会社側からどう思われるかという問題が残っています。
転職希望先からすれば、新卒入社してすぐに退職している経歴を見て、「またすぐに辞めるのではないか」と思うのも無理はありません。
とはいえ、辞めた理由をしっかりと説明できて、その妥当性を認められれば問題はありません。
また、先述のように第二新卒であるというアドバンテージもあるため、どう判断するかは転職先の会社次第です。
3)新しい環境や辛い仕事を乗り越える経験ができない
新しい環境や辛い仕事を乗り越える経験ができないこともまた、1つのデメリットと言えるでしょう。
本記事では、「理由がどうであれ、辛いなら辞めていい」と考えています。
ただし一方で、新しい環境に慣れること、最初はついていけない仕事に頑張ってついていくことは大事な経験でもあります。
新しい職場でも、あるいはプライベートでも、このような経験が役に立つ場面はあるでしょう。
このケースに当てはまる方は、「せめて仕事を覚えるまでは頑張ってみる」という気持ちで取り組んでみるといいでしょう。
4)新卒1年以内に辞めると「失業手当」をもらえない
新卒で入社してから1年以内に退職した場合、「失業手当」をもらえないことにも注意しましょう。
【失業手当とは】
失業手当とは、求職者が安定した生活を送りつつ1日でも早く再就職するための支援として給付されるお金。失業保険とも呼ばれる。
失業保険の受給条件には、12ヶ月（1年）以上働いていることが条件だからです。
受給条件-
1.ハローワークに来所し、求職の申し込みを行い、就職しようとする積極的な意思があり、いつでも就職できる能力があるにもかかわらず、本人やハローワークの努力によっても、職業に就くことができない「失業の状態」にあること。
2.離職の日以前2年間に、被保険者期間が通算して12カ月以上あること。
引用元：ハローワーク-基本手当について
そのため、1年以内に辞めた場合、貯金を切り崩すか、アルバイトなどをして生活費を稼ぎながら転職活動をしなくてはいけません。
5)タイミングによってはボーナスがでない
会社を辞めるタイミングによって、ボーナスがもらえない可能性もあるので注意が必要です。
ボーナスの扱いは会社によって異なりますが、ほとんどは支給日（または支給月の月末まで）に在籍していた社員に支給されます。
例えば、7月15日にボーナスが支給されるとして、7月上旬の時期に辞めてしまえば、あと少しでもらえたはずのボーナスがもらえなくなります。
そのため、ボーナスが支給される直前の時期に辞めてしまうと、金銭的に損であるといえるでしょう。
6)6ヶ月（半年）以内に辞めると有給がもらえない
新入社員が6ヶ月（半年）以内に辞める場合、有給休暇が取得できない点も注意です。
有給は通常、働き始めてから6ヶ月後に与えられるためです。
有給が取れないことによる具体的なデメリットは、以下の2点です。
【有給が取れないデメリット】
金銭的に損になる
退職の申し出から退職日までに過ごせる「休み」がなくなる
(1.)1つ目は簡単で、単純に「金銭的に損になる」ことです。
有給がもらえれば、その日数分「働かないで給料がもらえる」ことになります。
有給は1年目から10日間もらえます。10日分「働かないで給料がもらえる」はずの機会を失うのは、かなりの損失に感じられるでしょう。
(2.)2つ目は、退職の申し出から退職日までに過ごせる「休み」がなくなることです。
仕事を辞める時、「辞めたい」と申し出てからすぐに辞められるわけではありません。
就業規則によって、2週間前、1ヶ月前、3ヶ月前など「この期間までに申し出ること」と記載があるはずです。
退職を申し出てから会社で働き続けるのは気まずいはずですから、出社日数は少なくできるに越したことはないでしょう。
有給があれば、退職日までその有給を消化することで、気まずいなか働かなければならない日数を減らせるというわけです。
以上の2点の理由から、有給が与えられる前に辞めることはデメリットが大きいといえます。
7)タイミングによって入社祝い金を返さなければいけない
新卒入社する時に、「入社祝い金」を受け取っていた場合は、返金しなければならないケースもあるので注意してください。
返金しなければならないケースとは、就業規則に「◯か月以内に辞めたら返金するように」という記載がある場合です。
法的には、1度もらった入社祝い金を返す義務はないとされていますが、会社と揉める要因になるリスクもあります。
3.新卒で会社を辞める前にやっておきたい3つのこと
ここまでの解説で、「本当に辞めるかどうか」の判断が、ある程度ついている方もいるでしょう。
辞めるのは全然アリですが、「後先考えず」に辞めるのはおすすめできません。
「辞めたい」と思ってから、本当に退職を決意する前に、以下の3つのステップを踏んでほしいと思います。
【退職を決意する前にやるべき3つのこと】
本当に辞めたほうがいいケースかを見分ける
信頼できる人に相談する
転職の計画・転職先の目処を立てる
上に挙げたステップをそれぞれ解説していきますので、ぜひチェックしてください。
1)本当に辞めたほうがよいケースかを見分ける
まず、新卒の方が「辞めたほうがいいケース」か、「辞めないほうがいいケース」か見分けることが大切です。
会社を辞めたいと思う背景には、何かしらの要因で「辛い」と感じているはずです。
しかしひとくちに「辛い」といっても、何が「辛い」のか、どの程度「辛い」のかなどによって、「辞めるべきか」変わってきます。
具体的に、どう判断すればいいかは、後の項目（辞めたほうがいいケースと辞めないほうがいいケース）をご覧ください。
2)信頼できる人に相談する
自分1人で辞める決断をしてしまう前に信頼できる人に相談してみることも大切です。
【例：信頼できる人】
両親・親戚
友人
信頼できる上司・同僚
人事部や社内相談窓口
自分の境遇を理解してもらえて気が楽になったりして、場合によっては今の仕事を「もう少し頑張ってみよう」という気になるかもしれません。
逆に、辞めることに賛成してくれれば、退職に向けて気持ちを固められるでしょうし、辞める上での実践的なアドバイスももらえるでしょう。
なお、4つ目の「人事部や社内相談窓口」は、人間的に信頼できる相手とは異なりますが、悩にも解決になる可能性があります。
仕事が合わない場合は部署異動を願い出ることもでき、交渉によっては「辞めたい」と思う環境を変えられるかもしれません。
3)退職後の生活や転職の目処を立てる
退職を決めるにしても、「後先考えずに」辞めるのはリスクが高いです
今の仕事を辞めた場合、その間の生活はどうするか、転職はどうするか、など辞めた後のことを想定して、目処を立てておきましょう。
【考えるべきこと】
退職した後の生活をどうするか
次はどんな会社に勤めたいか
どんな転職サイト・転職エージェントを利用して転職を進めるか
転職先が決まってから辞めるのか、決まる前に辞めるのか
転職先が決まる前に辞める場合は、収入なしの期間を過ごすことになるため、退職した後の生活について考える必要があります。
場合によっては1度実家に戻ることなども視野に入れて、連絡の必要性も考えておきましょう。
なお、転職について（次の職場をどう選ぶか、どう探すか）については、後の項目で解説しています。
4.新卒で仕事を辞めたほうがよい事例4選・辞めないほうがよい事例3選
先述したように、ただ漠然と「辛いから」という理由だけで安直に退職を決めるのはおすすめできません。
ここからは、新卒で仕事を辞めたほうがよい事例・辞めないほうがよい事例をそれぞれ挙げ、理由を交えて解説していきます。
最終的には「辞めたいならやめればよい」という前提は揺るぎません。
「辞めない方がよい事例」というよりは、「考え直した方がいい事例」という方が適切でしょう。
まず、どんな理由であれ、心身に不調をきたしている場合は、問答無用で「辞めた方がいい」です。
悩むまでもなくすぐに辞めてOK。
逆に、「心身に不調がある」とまでいえない場合は、本当に辞めるべきか考える必要がありますが、うんうん考えてもパッと答えが出ないようなら、辞めてしまうのは全然アリです。
新卒のあなたが持つ「若さ」が最高の資産であり、今の仕事に前向きに取り組めないのに会社に居続けることの方がもったいないです。
最終的に「辞めたきゃ辞めて大丈夫」という前提を持ちつつ、以下では事例別に会社を辞めるべきかについて解説します。
1)心身に不調をきたしている場合は問答無用ですぐ辞めるべき！
どんな原因であるにせよ、仕事・職場が原因で心身に不調をきたしている場合は、迷わず退職に踏み切るべきです。
【心身の不調の例】
鬱症状
不眠症
吐き気（特に会社のことを考えた時や出勤時など）
頭痛（特に出勤前）
上記のような不調になってしまう原因として、例えばパワハラや長時間残業のような「わかりやすい」理由がなかったとしても、それは二の次です。
上記のような心身の不調をきたしているということは、あなたにとって「危険な環境」であることは間違いないからです。
不調がでているのに無理をすれば、治療費がかかったり、社会復帰が遅れたりと、さらなるデメリットが生じます。
なお、「心身の不調」といっても、病院の診断によって裏付けされたりする必要はありません。
あくまであなたの自覚症状で判断してOK。
先にも述べたように、本当に「うつ病」などの症状がハッキリ現れてからでは遅いです。
あなたにとっても会社にとっても、より事態が悪化する前に早めの退職を検討しましょう。
2)辞めた方がよい4つの事例
以下の4つのケースに当てはまる方は、「辞めた方がいい」と考えていいです。
【辞めた方がいい4つの事例】
労働条件が悪い
事前の説明と話が違う
ハラスメントを受けている
会社が自分と「合わない」と感じる
①労働条件が悪い
給料や労働時間を含めた「労働条件」が悪い場合も、辞めた方がよいでしょう。
休日出勤や残業などの時間外労働が長かったり、残業代が正しく支払われないなどの問題は、働き続けても解消されるものではありません。
また、それだけ悪い条件でしか社員を働かせられない会社ということは、経営状態が悪い、またはこれから悪くなることも考えられます。
将来的には会社が倒産したり、あなたが人員整理に遭ったりといったリスクも考えられるため、早めに見切りを付けた方がよいでしょう。
②事前の説明と話が違う
労働条件について、明らかに「悪い」といえなくとも、「事前の説明と話が違う」という場合は、これも辞めた方がよいでしょう。
例えば、「残業はない」と説明していたにもかかわらず、実際に働いて見ると月12時間ほどの残業があった、などのケースが考えられます。
会社は良い人材を集めるため、求人票や面接時の説明で、実態よりも良い労働条件を提示している場合があります。
このようなケースでは、後々にも「話が違う」働き方を求められる可能性が高いです。
社員に対して不誠実な態度をとっている会社ですから、長く良い関係を築いて勤務し続けることも難しいでしょう。
③ハラスメントを受けている
パワハラやセクハラなどのハラスメント行為をされている方は、辞めたほうがよいケースといえます。
特に多いのはパワハラです。パワハラの要件は「精神的・身体的苦痛を与える又は職場環境を悪化させる行為」とされています。
最近はさまざまな◯◯ハラ」という言葉が出てきていますが、以下の定義をみれば、全て「パワハラ」の1つと考えられます。
①優越的な関係を背景として行われる
②業務の必要な範囲を超えて行われる
③精神的・身体的苦痛を与える又は職場環境を悪化させる
上の条件を満たす行為であれば、会社からの「ハラスメント」といえるため、退職を考えていいでしょう。
精神的、身体的に直接苦痛を与えてくることだけでなく、「職場環境を悪化させる」こともパワハラです。
例えば、以下のような行為もパワハラと言えます。
【パワハラにあたる行為】
仕事に必要のないことを要求される（仕事が残っていないのに帰らせない、など）
明らかに不可能な仕事を要求される
明らかにレベルの低すぎる仕事を振られる
飲み会への参加を強制される、飲酒を強制される
プライベートに立ち入られる
「自分がされているのはパワハラなのかわからない」という方は、上記のような行為に当てはまっているか確認してみてください。
1人〜数人の上司だけがパワハラをしてくる場合は、それ以外の信頼できる上司または人事部や社内相談窓口に相談するという手もあります。
しかし、会社全体としてパワハラが許容されているような空気であれば、退職を検討するしかないでしょう。
④会社が自分と「合わない」と感じる
会社で行なっている事業や自分の業務内容が、自分と「合わない」と感じる方も、退職をした方がよいでしょう。
「合わない」と感じる場合、以下のようなケースがあるでしょう。
【仕事が合わないと感じるケース】
会社の事業内容が「合わない」
自分の業務内容（職種）が「合わない」
会社に将来性がない
希望と違うところに配属された
（あなた自身が）新しくやりたいことを見つけた
自分に「合わない」と感じながら仕事をするのはモチベーションを保てませんし、働き続けても辞めたい気持ちがなくなることはないでしょう。
なお先に示したように、早期離職した人が挙げた退職理由として1番多いのもこの「自分と合わない」ことです。
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2)辞めないほうがよい3つの事例
ここまで解説してきた場合とは違い、すぐに辞めると決断するべきではない事例もあります。
【辞めないほうがよい3つの事例】
まだ仕事を覚えていないから「辛い」という場合
上司からの叱責や指導がキツイ場合
責任ある仕事を任されなかったから辞めたい場合
上の3つを総じていえば、「新卒なら誰もが通る道」ともいえます。
とはいえ、これらのケースに当てはまっている場合でも、最終的にあなたが「辞めたい」という気持ちが揺るがなければ辞めた方がよいです。
1度冷静になって考え直すきっかけとして、ぜひ参考にしてみてください。
①まだ仕事を覚えていないから「辛い」
なんとなく仕事が「辛い」と感じている方は、まだ仕事を覚えられていなかったり、まだ会社のペースについていけていないだけの場合があります。
新卒であれば誰でも、仕事を覚える期間は大変ですし、求められるレベルやペースをクリアするのが厳しく感じるものです。
これを乗り越えるのをあきらめ、安易に辞めようとするのはおすすめできません。
新しい環境に慣れる経験や、求められる仕事の質やスピードに頑張ってついていくことは、社会人にとって非常に大切です。
また、このように「仕事を覚えるのが辛い、ついていくのが辛い」という問題は、職場を変えたところで根本的に解決するものでもありません。
どこで働くにしても、はじめは仕事を覚える・慣れる必要があるのは同じだからです。
このケースに当てはまる方は、「せめて仕事を覚えるまでは頑張ってみる」という気持ちで取り組んでみるといいでしょう。
②上司からの叱責や指導がキツイ
「上司からの叱責や指導がキツイ」という方も、辞める決断をする前に、一度考え直してみてもよいでしょう。
こちらも、「まだ仕事を覚えていないから」こそ叱責や指導をされる機会が多いと考えられます。
そのため、仕事を覚えることで問題が解決する、少なくとも今ほどストレスを感じなくなる場合があるからです。
また、上司は仕事に対する誇り・顧客への配慮・安全への配慮など、さまざまな理由で、最初は厳しく接しなくてはならないこともあります。
この場合、上司自体は悪い人ではなく、仕事さえ覚えてしまえば良好な関係を築ける可能性もあるでしょう。
仕事に対して厳しいだけなのか、そもそも態度が横柄で悪い人間なのか、1度冷静にみてみてください。
③責任ある仕事を任されなかった
強い責任感と自信を持って入社した方は、「責任ある仕事を任されなかった」ことに失望して退職を考えることもあるでしょう。
しかし、会社にとって新卒はあくまで仕事が未経験であり、育成するべき存在とされています。
最初は責任ややりがいを感じられない業務内容を任されるかもしれませんが、それだけを理由に辞めるのはおすすめできません。
判断するべきポイントは、(ⅰ)会社の事業自体にやりがいを感じないのか、(ⅱ)今の仕事内容にやりがいを感じないのか、です。
昇進した先にやりがいのある仕事内容が待っている場合は、今はグッとこらえて働き続けてみてもいいのではないでしょうか。
5.新卒が会社を辞めると決めたらすること・退職の手順
ここまでの解説を踏まえて、「退職を決めた」という新入社員の方。
辞めると決めたら次に知るべきは「実際にどうやって辞めるか」の手順についてです。
【新卒：辞める時の手順】
退職する時期・タイミングを考える
会社の規則に沿って退職を申し出る
業務の引き継ぎを行う
お世話になった方へのご挨拶
会社の備品を返す
上に挙げた手順は、人によっては必要のないものもあります。
全てチェックした上で、あなたに必要と考えられるものだけ、しっかりと実践してください。
それぞれの手順ごとに解説していきます。
1)退職する時期・タイミングを考える
実際に退職の手続きに入る前段階として、退職する時期・タイミングを考えてみてください。
というのも、転職を考えれば、辞めるのにベストな時期は、7〜9月または2〜3月ごろとされています。
7〜9月と2〜3月の時期はどちらも、求人が増える時期であり、転職先が見つかりやすいからです。
とはいえ、すでに辞めたい気持ちが大きい場合はタイミングを選ばず、今すぐ辞めても問題はありません。
あくまでタイミングを選ぶ余裕がある方は、転職をよりスムーズにするために7〜9月または2〜3月といった時期を選んで辞めるといいでしょう。
新卒の方が辞めるのに良い時期・タイミングについては、以下の記事で詳しく解説しています。ぜひあわせてご覧ください。
あわせて読みたい！
2)就業規則に沿って退職を申し出る
まずは、会社の就業規則を確認してみてください。
退職の意思を伝えてから、実際に退職できるまでの期間を確認する必要があるからです。
例えば、就業規則に「退職の1ヶ月前までに申し出るように」と書かれていれば、その記載通り、1ヶ月後の退職を目処にして準備を進めることになります。
また、「退職願」を提出する場合、就業規則で定められている通り1ヶ月後の日付を退職希望日として提出する必要があります。
【退職願と退職届】
退職願 | 「◯月◯日に退職したい」と退職の意 思を願い出る書類。 最初に提出するのはこちらの書類 |
|---|---|
退職届 | 退職の申し出が受理され、退職日が 確定した後に事務手続きとして 届け出る書類。 いきなり提出するものではない。 |
ただし、新卒の方は特に上司に対して「相談があります」と声をかけ、口頭で（相談という体裁で）退職を伝える人が多いです。
なお、「新卒なのに退職を申し出るのが厳しい…」という方は、後の項目（8.退職を自分で言い出せない方には「退職代行サービス」がおすすめ）で対処法を解説しています。
3)業務の引き継ぎを行う
新卒の場合、引き継ぎが必要な業務はあまりないかもしれませんが、もしあればきちんと引き継ぎを行いましょう。
先に確認した退職日までにきちんと引き継ぎが完了するよう、スケジュールに余裕をもって行うことが大切です。
リストアップした業務と引き継ぎスケジュールを後任者や上司と共有し、コミュニケーションを取りながら進めましょう。
4)お世話になった方への挨拶
短い間だったとはいえ、お世話になった上司や同僚、取引先の方などに退職の挨拶をすることも大切です。
取引先を抱えている方であれば、自分自身で挨拶をし、後任者を紹介できればベストです。
取引先への挨拶なしに退職すると、それによって取引先の期限や信頼を損ねる場合があります。
最悪、契約が打ち切られ、会社が大きな損害を被れば、会社から損害賠償を請求されるリスクさえあります。（もちろん稀ですが）
そのため取引先への挨拶は特に慎重に。挨拶の仕方がわからなければ、上司に聞いてみてください。
5)会社の備品を返す
忘れがちなのが、会社から借りている備品を返すことです。
会社から支給されたノートパソコンをリモートワーク用に持ち帰っていたとか、会社の備品だった学習本を持ち帰って読んでいた、などのケースが考えられます。
当然、このような会社の備品は返さなければ会社が困りますし、退職した後に返すよう要求されることもあるため、しっかり返しましょう。
6.退職を自分で言い出せない方には「退職代行サービス」がおすすめ
会社を辞める上で、退職を「言いづらい…」と感じている方も多いでしょう。
そんな方には、「退職代行サービス」がおすすめです。
退職代行サービスとは、弁護士や代行業者があなたに代わって会社に退職の意思を伝え、手続きを済ませてくれるサービスです。
新卒で入社してすぐなのに、「辞めたい」と伝えるのは、後ろめたさなどもあり、簡単ではないでしょう。
もともとブラック労働やパワハラが横行している会社であれば、怒鳴られる、執拗に引き止められる、「損害賠償を請求するぞ」と脅される、などの対応も珍しくありません。
このような不安を解消し、全て「お任せ」して退職を成立させてくれるのが退職代行サービスです。
なお、もちろん退職代行サービスを使ったとしても転職先にバレたり、転職に不利になるなどのデメリットは一切ありません。
「辞めたいけど言い出せない」というお悩みを持つ方は、ぜひ利用を検討してみてください。
なお、新卒の方が退職代行を使うメリットや手順などは、以下の記事で詳しく解説しています。あわせてご覧ください。
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1)弁護士ならトラブルにも対応できて安心！
退職代行業者は(ⅰ)「弁護士」と(ⅱ)「非弁業者（弁護士ではない業者）」の2種類に分かれており、それぞれ対応してくれる範囲が大きく違います。
退職を申し出た時、会社から無茶な言いつけをされてトラブルになる場合があります。
実際、ブラック労働やパワハラが横行している会社であれば、以下のようなトラブルになるケースが珍しくありません。
【退職をめぐるトラブル例】
このようなトラブルになった時、法的根拠をもって会社に反論・交渉ができるのは、弁護士だけです。
弁護士に依頼することで、あなた自身はトラブルの心配をせず、安心・安全に全てを任せられるのがメリットです。
なお、弁護士によるおすすめの退職代行サービスは、以下の記事で13社紹介しています。ぜひあわせてご覧ください。
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2)退職代行サービスの費用
退職代行を使うか、使うとしたらどこに頼むか検討する上で、「費用」の問題も気になるところでしょう。
先述のように、非弁業者と弁護士とでは、対応できる範囲が大きく異なります。
弁護士の方がはるかに対応範囲が広く、安心感も高いことから、非弁業者よりも相場が高くなっています。
【対象代行の費用相場】
運営元 | 費用相場 |
|---|---|
民間企業（非弁） | 10,000～50,000円 |
労働組合（非弁） | 25,000～30,000円 |
30,000～70,000円 |
弁護士は非弁業者に比べて2万円〜4万円ほど費用が高くなっていることがわかります。
とはいえ、会社とどんなトラブルになってもスムーズに対応してくれると考えれば、決して割高ではないでしょう。
「弁護士」と「非弁業者」それぞれについて、対応してくれる範囲と「費用」を考慮して、どこに頼むか決めてみてください。
なお、退職代行サービスの費用相場については、以下の記事でより詳しく解説しています。あわせてご覧ください。
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7.新卒が今度こそよい職場に転職するための3つの方法
新卒で会社を辞めたい方にとって、今の会社を辞めるのは通過点であり、ゴールではありません。
「ストレスを感じることなく、仕事にやりがいと楽しさを感じられる生活」を手に入れることが最終的な目標でしょう。
そのためには、辞めることだけでなく、転職先を見つけることにも意識を向ける必要があります。
そこで最後に、今度こそ良い職場に転職するための対策を3つ解説していきます。
1)前の会社の何が不満だったかを確認する
まずは、「会社を辞めたくなった理由・原因」、言い換えれば「今の会社の何が不満だったか」を考えます。
「収入が低い」「やりがいを感じられなかった」「ノルマが厳しかった」「職場の雰囲気が居心地悪かった」など、さまざまなものがあるでしょう。
これが把握できれば、次の会社に求める条件も見えてきます。
例えば今の会社で「やりがいを感じられなかった」という方は、次の仕事では、あなたがやりがいを感じられる仕事内容を探しましょう。
2)しっかりと企業研究する
先のステップで、あなた自身にとって重要な条件を明確にしたら、その軸をもって企業研究することが大切です。
「企業研究」というと難しく感じられますが、要するに「その会社のことをよく調べる」ということです。
を行うには、以下のようなサイトをよくチェックしてみてください。
【チェックしたいサイト】
その会社のホームページ
就活サイトや転職者向けの求人サイト（リクナビ・マイナビなど）
就活口コミサイト・社員口コミサイト
上記のようなサイトから、以下のような項目を確認してください。
項目 | 具体例や備考 |
|---|---|
事業内容 | ・自分のやりたいことと マッチしているか ・企業理念には共感できるか |
企業規模 | 従業員数、利益など 例：大人数の職場が苦手なら |
離職率 | 離職率が高い場合は要警戒 |
業務内容 | ・担当業務の詳細な内容 ・個人プレーかチームプレーか など |
社風・社員の雰囲気 | ・評価基準は実力主義か 年功序列か ・アットホームか体育会系か ・男女比率など |
福利厚生 | ・給料 ・10年後の想定年収 ・残業代支払いの有無 ・勤務時間 ・有給取得率 ・育児・介護休暇制度の取得率 ・テレワークの可否 ・副業の可否 ・ワークライフバランス が整いそうか |
特に最後の「福利厚生」は、「辞めたい」と思われる理由が詰まった項目なので、注意深くチェックしてみてください。
このような情報を事前に調べておくことで、「イメージと違った」「自分とは合わない」と後から気づく失敗を防げるでしょう。
なお、新卒での就活とは違い、インターンシップや企業説明会などの機会はないかもしれませんが、もし機会があれば、積極的に参加してみるとなお良いです。
3)転職エージェントに相談してみる
自分自身で調べ、最適な職場に出会う自信がない方は、転職エージェントを利用するのも1つの手です。
転職エージェントとは、転職支援のプロがマンツーマンで転職のサポートをしてくれるサービスです。
【転職エージェントがしてくれること】
キャリアカウンセリング
カウンセリングの内容から、厳選して求人紹介してくれる
職務経歴書の書き方アドバイス
面接のアドバイス
（転職希望先との）給与の交渉や入社日の調整など
新卒ですぐに辞めた方であれば、カウンセリングから行なってくれるのは非常に心強いでしょう。
「こんな悩みがあって、新卒で辞めてしまった」という旨を伝えれば、同じ問題が起こらないためのアドバイスをしてくれます。
なお、これらのサービスが完全無料で利用できるのも大きな魅力です。
よくある質問
新卒で仕事を辞めたい方からのよくある質問をまとめました。
Q
新卒の場合、転職先が決まってから辞めないとまずいですか？
理想をいえば、転職先が決まってから退職する方が望ましいですが、必ずそうするべきとはいえません。ストレスを感じて仕事をしながら転職活動をするのは簡単ではないでしょう。また、転職エージェントを利用するなど、転職を成功させやすくなる方法もあります。「転職先を見つけてからにしないと…」と考えて、心身が限界を迎えるくらいなら、早く退職してしまったほうがよいでしょう。
Q
新卒で会社を辞めたら人生終わりですか？
ネット上では、新卒で会社を辞めたら「人生終わり」という不穏なワードを目にしますが、そんなことはありません。記事内で紹介していますが、新卒入社からすぐ辞めた人の70％以上は、きちんとまた「正社員」として働けていますし、約80％の人は辞めた決断を後悔していません。（データはこちらで確認）そのため、「辞めたら悲惨な末路になる」といった心配をしすぎる必要はありません。
Q
新卒で辞めるにしても、半年は続けた方がよいですか？
精神的なストレスから「辞めたい」気持ちが強い場合は、無理して半年勤める必要はありません。半年以内に辞めたとしても、「第二新卒」として転職できる可能性は十分にあるので、ご安心ください。とはいえ、半年続けてから辞める場合、1・2ヶ月で辞めるよりは転職がしやすいのは間違いありません。いつ辞めるかは、「辞めたい」気持ちと相談しつつ決めるのがおすすめです。
まとめ
新卒で会社を辞めることは、決して甘えではありません。
厚生労働省のデータによれば、約6人に1人は新卒1年以内に辞めていますし、新卒入社後すぐに辞めることは特段珍しいことではないのです。
また、早期離職者が「辞めた理由」は人それぞれであり、必ずしも「やむを得ない」と思われる理由ばかりではありません。
ですから、「こんな理由で辞めたいと思っているのは甘えなのか？」と気にしすぎる必要もありません。
また、新卒入社からすぐ辞めた人の70％以上は、きちんとまた「正社員」として社会復帰できていますし、約80％の人は辞めた決断を後悔していません。
ただし、新卒で辞めると「求める転職先が見つかりにくい」「失業手当がもらえない」などのデメリットがあるのも事実です。
早期離職するデメリット・注意点も踏まえた上で、辞めるかどうかの決断をしてみてください。
また、「新卒なのに退職を申し出るなんて厳しい…」という方は、「退職代行サービス」の利用もおすすめです。
弁護士が行う退職代行であれば、会社に退職の意思を伝えるだけでなく、退職条件をめぐるトラブルにも対応できるため、安心です。
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